日本国内でもここ数年、ミサイル発射や核実験の報道が聞かれるようになりました。「ミサイルが日本近海に着弾した」「核実験による地震が確認された」「核ミサイルの発射台の移動が容易で場所の特定が困難になった」などの報道や専門家の解説を聞くと不安になる方も多いでしょう。

核ミサイルの被害に備えるため、インターネットで検索しても多くの情報があり、判断に迷う方もいます。「まずは核シェルターや核ミサイルに関する信頼できる情報を知りたい」という方にとって日本核シェルター協会はバイブル的な存在言えます。

今回の記事では、核シェルターに興味をもった方に知っていただきたい日本核シェルター協会についてご紹介します。

1.日本核シェルター協会の歴史について

日本核シェルター協会は2003年に設立された、特定非営利活動法人です。兵庫県神戸市にあり、代表者は織部信子氏です。織部信子氏は明治38年創業のオリンピック精機製作所の5代目の社長を務められた方です。

日本核シェルター協会の設立目的は「一般市民の方に研修会を通して、放射能の危険性や核シェルターの重要性について知っていただくこと」です。

核兵器による被害がどのようなものであるか、日本が世界に比べいかに対策が遅れているか現実を直視することになるでしょう。

2.「自分の身は自分で守る」ことを訴え続けている。

日本核シェルター協会が常に訴え続けていることは「自分の身は自分で守る、これは世界の常識」ということです。人類の歴史において、戦争や紛争は絶えず繰りかえされ続けてきました。第二次世界大戦以降、戦争や紛争に巻き込まれなかった国は20ヶ国程度で、日本もその中に含まれます。

そのため、諸外国に比べ官民問わず戦争や紛争に対する意識が希薄になりがちです。一方、海外では戦争や紛争は現実に起こりうるものと捉えられており、そのための備えも行われています。その代表的なものが「核シェルターの普及率」です。スイスやイスラエルでは普及率がほぼ100%であるのに比べ、日本はわずか0.02%です。

核ミサイルによる攻撃では爆風・熱風・放射能・化学兵器など人体に大きなダメージがあります。またそれ以外にも、戦争・テロ・自然災害などいつ大きな災難に巻き込まれるかもしれません。

日本核シェルター協会は一般市民の方に研修会を通して、核攻撃や自然災害に対し、危機感を持ち準備を行うことが重要であると訴えています。

 

3.日本核シェルター協会の具体案な活動内容について

日本は唯一の戦争に核被爆国であるだけでなく、東日本大震災で福島第一原発の事故も経験しました。そのため海外からの感心も高く、日本核シェルター協会は海外のマスメディアからの取材を多く受けています。海外からの取材で多く聞かれるのが、「一般市民の核について対する意識」です。

また、一般市民の方から核兵器や放射性物質についての質問を受けており、特に「有事の際に核シェルターに避難したいが、どこにあるのか?」など有事を想定したものが目立ちます。協会としては「日本には公共の核シェルターは存在しないが、直撃以外なら頑丈な建物の地下に避難するなどの知識を持つことが重要である」と説明しています。

また福島第一原発の事故を受け、各自治体に対し原発事故の際の住民の避難方法などの助言を行っています。

 

<信頼できる情報を元に行動することが重要になる>

情報は多すぎても少なすぎても判断に迷います。また、事実に基づかない情報も混乱の原因になります。核兵器が世界中に無数にある以上、いつ核ミサイルの攻撃を受けても不思議ではありません。

日本核シェルター協会は、長年核兵器による被害がどの程度のものか、また被害を最小限に食い止めるにはどのような備えが必要かを訴え続けてきました。一般市民にとって核兵器に関する専門家の声に耳を傾けることは重要です。

人それぞれ生活環境の違いますが、普段から意識を持ち可能な範囲で備えや行動をしておくと、いざという時に自分や家族の生存率が高まることになります。

今回の記事を読んで、信頼できる情報を掴んでいただけたらと思います。